120年の歩み

年次 母校・逓信同窓会の変遷 事業等の動き


黒塗り柱箱(明治5年)
※逓信総合博物館提供


東京郵便電信学校(明治35年)


デルビル磁石式壁掛電話機(明治29年)
※逓信総合博物館提供


焼失前の逓信官吏練習所(芝本所正面)


大正12年10月号 表紙


逓信官吏練習所校舎


高等逓信講習所(昭和20年)


中央郵政研修所(左から前島講堂、正面、寮)


高等部第1回卒業写真(昭和30年)


郵政大学校 三者交歓体育大会(昭和50年)


NTT大学部 臨海訓練(昭和49年)


エキスパートカレッジ修了式(平成元年)


飯田橋会館


郵政大学校授業風景


郵政大学校 第6回弁論大会


NTT中央電気通信学園 航空写真(平成元年)


第51回中央全国大会(平成14年)


NTT中央研修センタ宿泊棟

修技学校
明治6年 ■修技学校開設
・電信技術者の養成
・修業年限5年
  • 東京―横浜間、電信開通(2年)
  • 東京―大阪間、新式郵便創業(4年)
  • 郵便切手の発行(4年)
  • 長崎―上海間、電信開通(4年)
  • 郵便はがき発行(6年)
  • 郵便為替、郵便貯金業務開始(8年)
  • 工部省 → 逓信省へ(18年)
明治17年 ■校舎焼失のため、赤坂溜池に校舎新築
明治19年 ■修技学校 →電信修技学校へ改称(芝公園へ移転)
東京電信学校
明治20年 ■電信修技学校→東京電信学校へ改称(修業年限2年)
  • 逓信省マーク「〒」制定(20年)
  • 大日本帝国憲法公布(22年)
明治21年 ■郵便別科の開設
東京郵便電信学校
明治23年 ■東京電信学校 →東京郵便電信学校へ改称(甲科・乙科、修業年限2年)
  • 教育勅語制定(23年)
  • 東京―横浜間、電話交換開始(23年)
  • 小包郵便の開始(25年)
  • 日清戦争(27年)
  • 東京―大阪間、長距離通話開始(32年)
  • 新橋、上野に公衆電話登場(33年)
  • 郵便法、電信法、鉄道船舶郵便法、郵便為替法の公布・施行(33年)
  • 赤いポスト登場(34年)
明治25年 ■東京郵便電信学校同窓会の設立
明治32年 ■郵便科、電信科を廃止
・行政科、技術科(修業年限2年)通信科(修業年限1年)
明治34年 ■郵便電信同窓会誌100号発刊
通信官吏練習所
明治38年 ■東京郵便電信学校の廃止 →通信官吏練習所を設立
・1年以上の部内者
・行政科、技術科、通信科
・修業年限1年
  • 日英同盟締結(35年)
  • 鉄道郵便局の誕生(36年)
  • 日露戦争勃発(37年)
  • 郵便貯金法の公布・施行(38年)
  • 郵便振替業務開始(39年)
明治39年 ■外国郵便科を設置
明治40年 ■無線電信科を設置
■東京郵便電信学校同窓会 →郵便電信同窓会へ改称
逓信官吏練習所
明治42年 ■通信官吏練習所 →逓信官吏練習所へ改称
・行政科、技術科(修業年限2年)
・電信科(修業年限1年)
・行政科、技術科は部外入学を認めた
 
大正6年 ■郵便電信同窓会二十五周年大会
  • 第一次世界大戦勃発(3年)
  • 簡易保険事業の開始(5年)
  • 東京中央郵便局の完成(6年)
  • 市内通話に度数制を採用(9年)
  • 関東大震災(12年)
  • 京都―伏見間、即時式市外通話開始(12年)
  • 郵便年金事業の開始(15年)
大正11年 ■専修科、第二部行政科を設置し、電信科の行政科昇格
大正12年 ■校舎全焼(関東大震災)
大正13年 ■卒業生に高等文官試験の受験資格
大正14年 ■無線通信科(修業年限2年)を設置
昭和2年 ■郵便電信同窓会 →逓信同窓会へ改称
  • 満州事変勃発(6年)
  • 外国郵便為替の開始(6年)
  • 東京―マニラ間、最初の国際通話(9年)
  • 二・二六事件勃発(11年)
  • 慶弔電報の開始(11年)
  • 電信為替の開始(12年)
  • 国際電気通信(株) の発足(13年)
  • 第二次世界大戦勃発(14年)
  • 定額貯金の創設(16年)
  • 逓信省廃止 →通信院発足(18年)
昭和5年 ■同窓会誌の名称を「逓信同窓会誌」へ
■逓信同窓会の法人化
昭和6年 ■逓信同窓会館竣工(芝愛宕町)
昭和12年 ■第三部行政科(電話関係)を新設
昭和13年 ■無線通信科を再設
昭和17年 ■逓信同窓会五十周年記念大会、同窓会誌「創立五十周年記念特集号」発行
昭和18年 ■逓信官吏練習所 →通信院官吏練習所へ改称
高等逓信講習所
昭和20年 ■通信院官吏練習所→高等逓信講習所へ改称
・業務、郵政、電信、電話、無線通信の修業年限を3年に延長
■戦災で母校、同窓会館焼失
■校舎の移転(芝→国立→東村山)
  • 敗戦(20年)
  • 日本国憲法公布(21年)
  • 逓信省の復活(21年)
昭和23年 ■逓信同窓会誌復刊第一号発行
通信職員訓練法の制定→高等逓信講習所の廃止(24年)
郵政研修所/ 電気通信学園
昭和24年 ■東京郵政研修所の発足(国立)
■東京第一電気通信学園の発足と専修科の設置(東村山)
  • 逓信省の廃止 →郵政省、電気通信省の発足(24年)
  • お年玉付年賀はがき発行(24年)
  • 簡易郵便局法の公布(24年)
  • 朝鮮動乱勃発(25年)
  • 日米安全保障条約締結(26年)
  • 電気通信省廃止 → 日本電信電話公社の発足(27年)
  • 国際電信電話(株)の設立(28年)
  • NHKテレビ放送開始(28年)
  • 天気予報、時報サービス開始(30年)
  • 国際連合加盟(31年)
  • 加入者債権引受制度導入(35年)
  • 衛星TV中継開始(38年)
  • 東海道新幹線の開通(39年)
  • 東京五輪大会(39年)
昭和25年 ■電気通信職員訓練所鈴鹿学園の発足
昭和26年 ■戦後初の逓信同窓会全国大会開催
■東京第一電気通信学園 →中央電気通信学園へ改称
昭和27年 ■東京郵政研修所 →中央郵政研修所へ改称
■中央電気通信学園移転(調布市)
昭和28年 ■中央郵政研修所に研究部の設置
中央電気通信学園に高等科の設置
昭和30年 ■中央電気通信学園高等科 →高等部へ改称
昭和37年 ■逓信同窓会賞の制定
■逓信同窓会七十周年記念大会
■KDD研修所設置
昭和39年 ■中央電気通信学園高等部 →研修部へ改称、技術科は鈴鹿学園でも訓練開始
郵政大学校/ 電気通信学園
昭和40年 ■郵政大学校の創設
研究部 →郵政大学校本科へ改称
  • 郵便番号制の導入(43年)
  • ポケットベルサービス開始(43年)
  • プッシュホン販売開始(44年)
  • 万国郵便大会議の東京開催(44年)
  • 大阪万国博(45年)
  • 沖縄返還(46年)
  • 第一次石油ショック(48年)
  • 国際ダイヤル通話開始(48年)
  • 加入電話の積滞解消(53年)
  • 第二次石油ショック(54年)
  • 電話の全国自動即時化完了(54年)
  • 自動車電話サービス開始(54年)
  • 郵便貯金ATM機取扱開始(56年)
  • カード式公衆電話登場(57年)
  • 郵便貯金オンライン完成(59年)
  • 自動車主体の郵便輸送開始(59年)
  • 日本電信電話( 株) の発足(60年)
  • 国鉄民営化(62年)
  • 携帯電話サービス開始(62年)
  • NTTデータ通信( 株) 分社(63年)
昭和42年 ■電電公社研修部 → 大学部へ改称
■KDD長期研修科 →特別研修科へ改称
昭和45年 ■逓信同窓会会館(飯田橋会館)落成
昭和47年 ■逓信同窓会八十周年記念大会開催
昭和51年 ■電波研修所に電波本科を設立(研修期間2年)
昭和52年 ■KDD特別研修科 → KDD国際電気通信学園大学部へ改称(業務科・技術科で研修期間2年)
昭和57年 ■逓信同窓会九十周年記念大会開催
昭和60年 ■NTT、大学部制度を改正(本科・基礎科の階層化
昭和63年 ■NTT、エキスパートカレッジを新設(研修期間4~10ヶ月)
平成元年 ■NTT、大学部を廃止
■郵政大学校本科 → 研究科へ改称
■電気通信研修所、本科を総合一科へ
  • 昭和天皇崩御
  • 消費税(3%)導入(元年)
  • NTT移動通信網( 株) の発足(4年)
  • 定期預金、定額貯金の金利自由化(5年)
  • NTT、マルチメディア基本構想発表(6年)
  • 通常貯金の金利自由化(6年)
  • 阪神淡路大震災(7年)
  • 地下鉄サリン事件発生(7年)
  • 長野オリンピック(10年)
  • 7桁郵便番号制の開始(10年)
  • NTTの再編成(11年)
    ・持株会社の下で、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーショズの3社に再編成
  • 中央省庁再編、総務省・郵政事業庁発足(13年)
  • 郵便貯金資金の全額自主運用(13年)
  • 逓信記念日を郵政記念日へ (13年)
  • 通信総合研究所、独立行政法人に(13年)
  • NTT、構造改革を実施(14年)
  • 日本郵政公社発足(15年)
  • 信書便事業への民間参入(15年)
  • 郵政公社、マーケット指向の企業型組織へ移行(15年)
  • NTT、中期経営戦略発表(16年)
  • 日本郵政( 株) 発足(18年)
  • 公益法人制度改革三法が成立(18年)→移行期限25年11月末
  • 郵政民営分社化、日本郵政グループ発足(19年)
  • 日本郵政、日本通運と宅配便事業統合で合意(19年)
  • NTT、新たな中期経営戦略発表(20年)
  • リーマンショック(20年)
  • JPEX社(日通ペリカン便事業)を解散し郵便事業会社に承継(21年)
  • NTT、DimensionData 社を買収(22年)
  • 東日本大震災発生(23年)
  • 改正郵政民営化法案成立(24年)
  • 新たな日本郵政グループ発足(24年)
    ・日本郵便(株)、(株)ゆうちょ銀行、(株)かんぽ生命保険、日本郵政(株)
平成3年 ■NTT、中央研修センタへ改称
平成4年 ■逓信同窓会百周年記念大会開催
■同窓会誌「創立百周年記念特集号」発行
■逓信教育百年史の発行
平成8年 ■逓信同窓会会館(飯田橋会館)の閉館
■NTT、エキスパートカレッジを廃止
平成9年 ■大河内賞の制定
・(財)通信文化振興会・大河内記念基金の後援を得て、会員の社会貢献活動等に対する表彰
平成10年 ■逓信同窓会ホームページ開設
平成11年 ■NTT東日本研修センタへ改称
■電気通信研修所 →情報通信研修所へ改称
平成13年 ■郵政大学校研究科訓練、二年を一年半へ
■情報通信研修所→情報通信政策研究所へ改称
平成14年 ■逓信同窓会誌の愛称を「WIND」に
■郵政大学校研究科訓練を一年に短縮
■第五十一回中央全国大会(経団連会館)→最後の中央全国大会
■逓信同窓会百十周年記念特別表彰実施
平成15年 ■郵政大学校研究科訓練を半年に短縮
■会員データベースの構築
■同窓会誌の自宅直送へ変更(7月号~)
■逓信同窓会会費の徴収方法の変更→支部経由と本部直納の二本立てに
■事務局体制のスリム化
平成16年 ■情報通信研修所の長期研修制度終了
■理事会に7委員会を設置
・情報システム、公益、地域活性化、会誌、表彰、会員管理、組織
平成17年 ■会誌に大河内賞受賞者インタビュー掲載開始(1月号より)
平成18年 ■郵政大学校研究科訓練の廃止
■本部会費の引き下げ、ホームページの更改、寄付金の募集制度の創設
平成19年 ■本部事務所の移転(城南ビル→大我ビル)
平成20年 ■逓信講習所・逓信官吏練習所に関する歴史的研究(三上教授)を掲載開始
平成21年 ■会誌に公益法人制度改革の特集記事
平成22年 ■会誌300号(夏季号)に到達
平成23年 ■日本郵政(株)の組織として郵政大学校を再生
■公益法人制度改革への対応方針公示
■一般財団法人への移行を評決
平成24年 ■NTT、グループ共通の学び舎として、中央研修センタに改称し再生
■郵政大学校において本社スタッフ養成訓練開始
■逓信同窓会百二十年記念全国大会