120年の歩み
年次 | 母校・逓信同窓会の変遷 | 事業等の動き |
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修技学校 | |||
明治6年 | ■修技学校開設 ・電信技術者の養成 ・修業年限5年 |
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明治17年 | ■校舎焼失のため、赤坂溜池に校舎新築 | ||
明治19年 | ■修技学校 →電信修技学校へ改称(芝公園へ移転) | ||
東京電信学校 | |||
明治20年 | ■電信修技学校→東京電信学校へ改称(修業年限2年) |
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明治21年 | ■郵便別科の開設 | ||
東京郵便電信学校 | |||
明治23年 | ■東京電信学校 →東京郵便電信学校へ改称(甲科・乙科、修業年限2年) |
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明治25年 | ■東京郵便電信学校同窓会の設立 | ||
明治32年 | ■郵便科、電信科を廃止 ・行政科、技術科(修業年限2年)通信科(修業年限1年) |
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明治34年 | ■郵便電信同窓会誌100号発刊 | ||
通信官吏練習所 | |||
明治38年 | ■東京郵便電信学校の廃止 →通信官吏練習所を設立 ・1年以上の部内者 ・行政科、技術科、通信科 ・修業年限1年 |
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明治39年 | ■外国郵便科を設置 | ||
明治40年 | ■無線電信科を設置 ■東京郵便電信学校同窓会 →郵便電信同窓会へ改称 |
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逓信官吏練習所 | |||
明治42年 | ■通信官吏練習所 →逓信官吏練習所へ改称 ・行政科、技術科(修業年限2年) ・電信科(修業年限1年) ・行政科、技術科は部外入学を認めた |
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大正6年 | ■郵便電信同窓会二十五周年大会 |
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大正11年 | ■専修科、第二部行政科を設置し、電信科の行政科昇格 | ||
大正12年 | ■校舎全焼(関東大震災) | ||
大正13年 | ■卒業生に高等文官試験の受験資格 | ||
大正14年 | ■無線通信科(修業年限2年)を設置 | ||
昭和2年 | ■郵便電信同窓会 →逓信同窓会へ改称 |
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昭和5年 | ■同窓会誌の名称を「逓信同窓会誌」へ ■逓信同窓会の法人化 |
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昭和6年 | ■逓信同窓会館竣工(芝愛宕町) | ||
昭和12年 | ■第三部行政科(電話関係)を新設 | ||
昭和13年 | ■無線通信科を再設 | ||
昭和17年 | ■逓信同窓会五十周年記念大会、同窓会誌「創立五十周年記念特集号」発行 | ||
昭和18年 | ■逓信官吏練習所 →通信院官吏練習所へ改称 | ||
高等逓信講習所 | |||
昭和20年 | ■通信院官吏練習所→高等逓信講習所へ改称 ・業務、郵政、電信、電話、無線通信の修業年限を3年に延長 ■戦災で母校、同窓会館焼失 ■校舎の移転(芝→国立→東村山) |
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昭和23年 | ■逓信同窓会誌復刊第一号発行 通信職員訓練法の制定→高等逓信講習所の廃止(24年) |
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郵政研修所/ 電気通信学園 | |||
昭和24年 | ■東京郵政研修所の発足(国立) ■東京第一電気通信学園の発足と専修科の設置(東村山) |
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昭和25年 | ■電気通信職員訓練所鈴鹿学園の発足 | ||
昭和26年 | ■戦後初の逓信同窓会全国大会開催 ■東京第一電気通信学園 →中央電気通信学園へ改称 |
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昭和27年 | ■東京郵政研修所 →中央郵政研修所へ改称 ■中央電気通信学園移転(調布市) |
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昭和28年 | ■中央郵政研修所に研究部の設置 中央電気通信学園に高等科の設置 |
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昭和30年 | ■中央電気通信学園高等科 →高等部へ改称 | ||
昭和37年 | ■逓信同窓会賞の制定 ■逓信同窓会七十周年記念大会 ■KDD研修所設置 |
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昭和39年 | ■中央電気通信学園高等部 →研修部へ改称、技術科は鈴鹿学園でも訓練開始 | ||
郵政大学校/ 電気通信学園 | |||
昭和40年 | ■郵政大学校の創設 研究部 →郵政大学校本科へ改称 |
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昭和42年 | ■電電公社研修部 → 大学部へ改称 ■KDD長期研修科 →特別研修科へ改称 |
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昭和45年 | ■逓信同窓会会館(飯田橋会館)落成 | ||
昭和47年 | ■逓信同窓会八十周年記念大会開催 | ||
昭和51年 | ■電波研修所に電波本科を設立(研修期間2年) | ||
昭和52年 | ■KDD特別研修科 → KDD国際電気通信学園大学部へ改称(業務科・技術科で研修期間2年) | ||
昭和57年 | ■逓信同窓会九十周年記念大会開催 | ||
昭和60年 | ■NTT、大学部制度を改正(本科・基礎科の階層化 | ||
昭和63年 | ■NTT、エキスパートカレッジを新設(研修期間4~10ヶ月) | ||
平成元年 | ■NTT、大学部を廃止 ■郵政大学校本科 → 研究科へ改称 ■電気通信研修所、本科を総合一科へ |
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平成3年 | ■NTT、中央研修センタへ改称 | ||
平成4年 | ■逓信同窓会百周年記念大会開催 ■同窓会誌「創立百周年記念特集号」発行 ■逓信教育百年史の発行 |
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平成8年 | ■逓信同窓会会館(飯田橋会館)の閉館 ■NTT、エキスパートカレッジを廃止 |
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平成9年 | ■大河内賞の制定 ・(財)通信文化振興会・大河内記念基金の後援を得て、会員の社会貢献活動等に対する表彰 |
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平成10年 | ■逓信同窓会ホームページ開設 | ||
平成11年 | ■NTT東日本研修センタへ改称 ■電気通信研修所 →情報通信研修所へ改称 |
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平成13年 | ■郵政大学校研究科訓練、二年を一年半へ ■情報通信研修所→情報通信政策研究所へ改称 |
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平成14年 | ■逓信同窓会誌の愛称を「WIND」に ■郵政大学校研究科訓練を一年に短縮 ■第五十一回中央全国大会(経団連会館)→最後の中央全国大会 ■逓信同窓会百十周年記念特別表彰実施 |
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平成15年 | ■郵政大学校研究科訓練を半年に短縮 ■会員データベースの構築 ■同窓会誌の自宅直送へ変更(7月号~) ■逓信同窓会会費の徴収方法の変更→支部経由と本部直納の二本立てに ■事務局体制のスリム化 |
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平成16年 | ■情報通信研修所の長期研修制度終了 ■理事会に7委員会を設置 ・情報システム、公益、地域活性化、会誌、表彰、会員管理、組織 |
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平成17年 | ■会誌に大河内賞受賞者インタビュー掲載開始(1月号より) | ||
平成18年 | ■郵政大学校研究科訓練の廃止 ■本部会費の引き下げ、ホームページの更改、寄付金の募集制度の創設 |
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平成19年 | ■本部事務所の移転(城南ビル→大我ビル) | ||
平成20年 | ■逓信講習所・逓信官吏練習所に関する歴史的研究(三上教授)を掲載開始 | ||
平成21年 | ■会誌に公益法人制度改革の特集記事 | ||
平成22年 | ■会誌300号(夏季号)に到達 | ||
平成23年 | ■日本郵政(株)の組織として郵政大学校を再生 ■公益法人制度改革への対応方針公示 ■一般財団法人への移行を評決 |
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平成24年 | ■NTT、グループ共通の学び舎として、中央研修センタに改称し再生 ■郵政大学校において本社スタッフ養成訓練開始 ■逓信同窓会百二十年記念全国大会 |